Ｆｅｄ待ちのなか、短期スジの買戻し。Ｆｅｄ期待薄、、らしい。
米系など海外短期筋、日本株買い戻し 「爆上げ」の主役に
［東京 ９日 ロイター］ - ２１年ぶりの「爆上げ」となった９日の日経平均(.N225)の主役はだれか──。市場では、前日の米株式市場で大幅な切り返しを演じた米系ファンドなどの海外勢が、日経平均を買い上げたとの声が出ている。８月に大幅な売り越しとなった海外勢の中には空売りを積み上げていた向きも多く、買い戻しの主体となった可能性がありそうだ。ただ、本格的な買い参戦は少ないとみられ、投資家は依然、半身の構えを崩せずにいる。
［東京 ９日 ロイター］ - ２１年ぶりの「爆上げ」となった９日の日経平均(.N225)の主役はだれか──。市場では、前日の米株式市場で大幅な切り返しを演じた米系ファンドなどの海外勢が、日経平均を買い上げたとの声が出ている。８月に大幅な売り越しとなった海外勢の中には空売りを積み上げていた向きも多く、買い戻しの主体となった可能性がありそうだ。ただ、本格的な買い参戦は少ないとみられ、投資家は依然、半身の構えを崩せずにいる。
＜下げ過ぎの反動も＞
昨年来の上昇分を帳消しにした８日の弱気相場から一転、９日は強気相場へと持ち直した。９日の日経平均は終値で１３４３円高と、１９９４年１月３１日の１４７１円高以来、２１年ぶりの大幅高を記録。取引時間中で９月１日以来、１週間ぶりに節目の１万８７００円台を回復した。
もっとも「下げ過ぎていた分の反動に過ぎない」（マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏）と、市場の声は冷ややかだ。前日の日経平均は４３３円安とアジア市場の中では独歩安。東京市場が引けた後の中国株上昇を織り込んでいないため、「その分を割り引いて考えるべきで、（きょうの上げ幅を）額面通り受け取る必要はない」と広木氏は一蹴する。
７日終値から９日終値のパフォーマンスをみると、日経平均はプラス５．０％。これに対し、上海総合指数(.SSEC)は同５．２％、香港ハンセン指数(.HSI)が同７．０％（日本時間午後４時時点）と、日本株が突出して高いわけではない。
＜薄商いと大幅上昇の裏側＞
日経平均の「爆上げ」については「国内公的年金とみられる長期資金の流入」（準大手証券ストラテジスト）や「日本郵政のローンチに向けた株価対策」（大手証券）が背景にあったとの声もあったが、市場の大勢は売り方の買い戻しなどを主体とする自律反発との見方だ。
裏付けるのは、高水準に推移していた空売り比率。東証が公表している空売り比率は前日まで６日連続で過去最高水準の４０％超えとなっていた。「海外ヘッジファンドなどの短期筋を中心に買い戻さなければならない玉が積み上がっており、一気に買い戻しに傾いた」（国内証券トレーダー）という。
複数の市場関係者によると、前日の欧米市場から株を買い戻していた米系ファンドなどの海外短期筋が中心となり、日経平均の１万８０００円や１万８５００円など節目を突破した水準で、オプション絡みの買い上げが集中したという。
また、記録的な上げ幅に比べて商いが盛り上がりに欠けたことも、一部投資家の買い戻しが主体だったとの見方を強めている。９日の東証１部の売買代金は３兆１４８３億円と２０日移動平均の２兆８８８０億円を上回ったが、８月中旬以降の急落後に５７０円高と切り返した８月２６日の３兆８０００億円を下回っている。
ある外資系証券トレーダーは「短期売買のみで、ロングマネーなど腰の据わった買いは入っていない。長期投資家は高いボラティリティを嫌うため、安値圏とはいえ積極的に買いを入れにくいことが、商いの乏しさにつながっている」と指摘する。
９月期末が接近し、配当権利取りの動きが出てもおかしくはないが、値動きが激しい中で配当利回り３％の銘柄を買っても、翌日に５％下がれば意味がない。そのため「個人投資家などの配当取りの手も引っ込みがち」（松井証券・シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏）とみられている。
＜米ＦＯＭＣ待ち＞
１６─１７日の米ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）待ち──。ほとんどの市場関係者がこう口をそろえる。米利上げに対する不透明感が長期投資家の動きを縛り、短期筋の独壇場になっていることも、ボラティリティの高さにつながっている。
米利上げに関しては、９月見送りを見込む声が強まっている。岩井コスモ証券・執行役員投資調査部長の木村勝氏は「今のところ９月の利上げはないとの予想が優勢」と指摘。利上げ見送りで「中国や新興国経済に米国が配慮した形となり、株式市場にはプラス」とみる一方、利上げに踏み切れば「世界の株式市場を重視していないとの受け止めから、株価にはネガティブ」との見方を示す。
ただ「９月利上げが見送られれば、不透明要因が払しょくされずあく抜けできない」（いちよしアセットマネジメント・執行役員の秋野充成氏）との見方もある。年内に実施されるとしても、向こう３カ月は投資家の足かせは取れないままだ。
(杉山容俊 編集：田巻一彦)
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