5/6(金) 今夜は雇用統計 ダウは先駆して下げたが…

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小掬い小勝ち、木下優樹菜
昨夜ののダウは続落   12584   -139  まるくなってきた
CMEは  855   895   680   765   原油も金も安い
 
円高、米雇用統計前にジョブレスクレイマーで崩れる。
寄りに先週の9970でうかうか持ち越した分を買い埋めるか考えるが…不決断
高値は L3-9850 近辺だろうと、試し売り
 
9780     9880     9780     9850      -180     3.1万枚
 
閑散に売りなし、安寄りしてするする戻る
 
■9840(後)×5枚 売  → 9815(夕)×5枚  買埋   
■■ 本日収支          11,976円   
 
■■ 5月収支         15,927円 
■■ 4月収支     ▲ 892,016円
■■ 3月収支       511,630円  
■■ 2月収支     1,216,130円
■■ 1月収支       805,500円     
■■ 今年の収支   1,657,171円 
 
 
■■持ち高は変らず
■■6限  225ミニ   9554円×115枚   売建   引値(9850)  ▲ 約 340万円
 
■  kabu.com    9685×80枚 売建
■  rakuten     9255×35枚 売建 
 
 
■■  9855円×5枚  夕市場で追加売り
約定すれば後述する
 
■■ 追 記 ■■
■9845×5
■9900×5   
夕市場、雇用統計でダウ急上昇。約定。持ち高修正 (済
 
 
次の営業日、週末5/6(金)は
970     920     870     ●9820     770     720     670
 
 
■サマリー
日本株は4日ぶり反落、輸出や資源安い-米統計と円高原油安警戒
・米国の経済統計が相次いで市場予想を下回り、米景気の先行きに対する楽観が後退した。
・為替の円高進行もあり、収益懸念から輸送用機器や電機など輸出関連株が下落。
原油をはじめ国際商品市況が軒並み下げたことが嫌気され、鉱業や商社といった資源関連株も安い。
 
・米株安、円高、商品相場安の同時進行がマイナスに作用
・米国の雇用関連指標の下振れを受け、米雇用統計への警戒感が高まる
 
・4日の4月ADP雇用者数は、前月比で17万9000人増加。
エコノミストの予想中央値19万8000人の増加に届かなかった。
 
・5日に発表した新規失業保険申請件数は、前週比4万3000件増加の47万4000件
・昨年8月以来の高水準で、エコノミスト予想の中央値は41万件。
 
・今夜6日に発表される4月の米雇用統計で、
・非農業部門の雇用者数の予想中央値は前月比18万5000人増加となっている。
・3月は21万6000人の増加。4月の失業率は8.8%と、前月から横ばいが見込まれている。
 
       為替79円台、NY原油100ドル割れ
・2日から5日の米株式市場では、マクロ経済統計の悪材料などを背景に
・S&P500種株価指数が2.1%下げ、1335.10と4日続落した。
 
・5日のニューヨーク外国為替市場では、1ドル=79円57銭まで円高・ドル安が進み、
欧州中央銀行(ECB)が6月に利上げを実施しない可能性を示唆したことで、
・円は対ユーロでも116円15銭まで買われた。
 
・経済成長が減速し、燃料需要が落ち込むとの懸念が広がり、
・5日のNY原油先物相場は前日比8.6%安の1バレル=99.80ドルと4日続落、3月16日以来の安値
・金や銅先物も売られた
 
・雇用面を中心に米景気の楽観が修正されたほか、ECBの利上げ先送り観測も強まったことで、
リスクマネーの逆流が起こり、日本株も悪影響を受けた
・2日には、日経平均終値が1万4円と東日本大震災が発生した3月11日以来、初めて1万円を回復
・達成感から売りが出やすい
 
・売買代金は同1兆3943億円。値下がり銘柄数は957、値上がり577。
 
 
5/2(月)とは様変わり…   世の中は三日見ぬ間の桜かな、 である
 
今夜の雇用統計の不安はおり込んだのかもしれないが…
今日の下値も堅かったし一旦、買い埋めておくべきか?とも思ったが…
 
原油の100ドル割れだの、NY金の1576からの急落など考えても仕方ない値うごきである。
ジャマくさいので、持ち高は減らさないでおく。
 
10,000円も回復もしたし、しばらく休んだっていいだろう…休んでくれ給え(笑)
 
そういえば、ロイターでベア系の記事があった、切り張りしておく。
 
■ロイター(欧州)国際分散投資戦略4月調査=株式投資比率が引き続き低下 
 
 [ロンドン 3日 ロイター] ロイターが欧州大陸の機関投資家を対象に実施した
4月の国際分散投資戦略調査によると、原油価格急伸が経済に与える影響についての懸念
が強まる中、投資家は3カ月連続で株式投資比率を引き下げる一方、債券とキャッシュの
比率を引き上げた。
 調査は17社を対象に過去2週間に実施した。
 株式の比率は46.8%で、前月の48.3%から低下し、昨年9月以来の低水準とな
った。
 債券の比率は38.6%で、前月の37.3%から上昇。キャッシュの比率は8.1%
で、前月の6.9%から上昇し、少なくともこの1年で最高水準となった。
 日本株の比率は6.0%で、前月の5.9%から小幅上昇した。